具体的な対応策を事業主に対して助言・指導することは産業医の重要な役割

長時間残業者との面談

労働安全衛生法では、長時間労働者(週40時間を超える労働が1ヶ月当たり100時間を超える)が申し出を行った場合、事業者は医師による面接指導を行わなければならないとしています。

過重労働対策として会社側が産業医に長時間残業者に対する面接を依頼するということは、会社が対応の必要性を認識しているということなので、面接を有効に活用し、長時間残業による健康への影響を評価したうえで、事業主に対して具体的な対応策を助言・指導することは産業医として重要な役割となります。

企業内の過重労働対策の流れを整理すると、長時間残業者の情報は、人事・労務や総務などの部署に集まってきます。そこで、前月の残業時間情報を収集し、その結果医師(産業医)による面談の該当者(月100時間以上の残業者)が何人いるかを洗い出してもらいましょう。

そして、衛生管理者の協力を得たうえで、勤務情報や過去の健診結果などの結果に目を通します。そのうえで、本人に面接を行うのですが、その際には@.業務状況の確認、A.疲労の蓄積状況(睡眠時間の長さや質、自覚症状など)、B.メンタルヘルス(ストレス状況など)、C.脳・心臓疾患のリスク(喫煙歴、運動の有無、生活習慣病の管理状況など)などの各項目をチェックする必要があります。

なお、面談の実施基準に該当する長時間残業者の存在が確認できながらも、本人から面接の申し出がない場合、産業医が面接を受けるように勧奨ことも可能です。