産業医は休職原因となった疾病がないことを医学的に確認します

管理職との協議が必要

職場を疾病等で離脱を余儀なくされた労働者の職場復帰(復職)への一般的な流れは、従業員が復職を希望し、それに基づいて主治医が診断書を作成提出し、その後に企業側で復職に関する具体的な検討を行うことから始まります。

企業側が復職判断に際し、事前に産業医に相談することは、円滑に復職を達成する上で非常に大切です。復職や適正配置には健康要因が大きくかかわるので、産業医がかかわるべきっとも重要な業務といえます。

医学的知識を背景とした産業医の意見が受け入れられ、復職がスムーズに進むためには、産業医自身が職場状況を理解し、上司や衛生管理者と連絡を密にとり、共通の認識を有していることが重要です。

復職に当たって従業員が最初に行うべきことは、本人との面談・診察や主治医からの診断書などから休職理由となった疾病とが消滅したことを医学的に確認することです。特に主治医からの情報が重要となりますが、主治医が勤務実態や復職する上での課題を理解して診断者を作成できるように、産業医側からの情報提供も大切です。

産業医が職場復帰の可否を判断するうえで確認すべき事項は、発症前後の状況と業務の関連、治療の経過、症状や機能障害の変化と現時点で有無、現在の治療状況、最近の日常生活、主治医からの注意事項などがあります。

くわえて、復職意欲や本人の復職に際しての希望、さらに個々のケースに関する職場状況などの個別要因も考慮する必要があります。一方で、本人の復職希望が強い場合は、早期に復職を希望してくるケースもあるので慎重な確認が必要です。

主治医の診断書に「平城業務に支障なし」とか「軽作業を条件に」などの記載がある場合には、産業医として職場における現実的対応を想定した判断を加えることになります。主治医と産業医の意見に相違がある場合には、休業者の同意の下、主治医への問い合わせや相談が必要となります。

産業医が復職可否の一時判断で、復職可能と判断した際に、次に必要なのが、復職への条件等の検討と調整です。通常勤務でよいのか、何らかの就業配慮や制限を加えるのか、制限を加える場合には、制限内容は勿論、その見直しの時期や今後の見込みなどを検討することになります。

ここで検討する項目としては、勤務形態、作業内容、通勤方法などがあります。これらの配慮や制限を加えた結果、復職の際に、従来と職場と異なる職場に配置されることもあるかもしれません。

復職条件を考える段階では、一般論ではなく、衛生管理者や上司・人事担当者などと具体的に協議して、産業医の最終判断を関係者と共有するのが理想です。その後、復職時期を含めた諸事項について最終判断を行ったうえで、企業内で調整や確認を行います。

円滑な復職には、復帰方針の関係者相互の理解と役割分担が必要です。企業内関係者や家族の支援が復職の成功の大きな鍵となります。特に、上司は必要な措置を行い、日々職場で復職者を観察し、支援を行ううえで中心となります。